日本協会は、現在と同額のスポンサー料を勝ち取った。電通とは8年総額350億円。長く続く新型コロナウイルスによる不況にも、減額なし、契約期間の短縮なし。コロナ禍にロシアのウクライナ侵攻などの影響で物価が上昇し、世界的に不況が続く中でも、日本のサッカー界は不況知らずの結果となった。 日本協会と電通は07年4月1日から8年間の契約を結んできた。来年4月から3期目の契約に入る。その契約書には「W杯出場を逃した場合」の付帯条件が付いており、1～2割の減額が書かれているとも言われている。スポンサーを募る電通としても、日本代表からW杯というコンテンツが消えれば、各企業への説得力が大きく低下してしまうからだ。 電通との契約内容を細かく掘り下げると、スポンサー料が年間33億円の8年分＋テレビの放送権料が1試合2億円強、さらにインターネット配信権などが含まれる。さらに今後、W杯や五輪出場ボーナス、積算方式の本大会成績ボーナス、女子チームなど、各カテゴリーのボーナス契約が追加される。8年間で350億円だが、報奨金、ボーナスなどが加わると、最大で400億円に上ることも考えられる。先日結んだアディダスとの8年契約と合わせると、8年間のスポンサー料は総額560億円にもなる。 いずれにしても国内スポーツ界で、これだけの大型契約は他に類を見ないし、ケタが違いすぎる。注目度が高い分、日本全体を元気にすることも悩ませることもできる。日本協会は、スポンサー料としてもらえる何百億円以上の責任を背負うことになるが、今後はW杯出場だけでなく、本大会でいかに成績を上げるかがポイントとなる。